安保→安全保障
一勧→第一勧業銀行
院展→日本美術院展覧会
映倫→映倫管理委員会
音協→音楽文化協会
開銀→日本政策投資銀行
海自→海上自衛隊
外為法→外国為替及び外国貿易管理法
ガイドライン→日米防衛協力のための指針
科技庁→科学技術庁
革共同→革命的共産主義者同盟
革マル派→日本革命的共産主義者同盟革命的マルクス主義派
外為法→外国為替及び外国貿易管理法
官公労→官公労働組合連絡協議会
簡保→簡易生命保険
北朝鮮→朝鮮民主主義人民共和国
行革審→臨時行政改革推進審議会
金属労協→全日本金属産業労働組合協議会
空自→航空自衛隊
軍票→軍用手票
経企庁→経済企画庁
経済連→経済農業協同組合連合会
経団連→社団法人経済団体連合会
原研→日本原子力研究所
原水協→原水爆禁止日本協議会
原水禁→原水爆禁止日本国民会議
原発→原子力発電所
公取委→公正取引委員会
高野連→日本高校野球連盟
公労協→国営企業等労働組合協議会
国体→国民体育大会
国土法→国土利用計画法
国保→国民健康保険
国労→国鉄労働組合
財投→財政投融資
再販→再販売価格維持
三高→高学歴・高身長・高収入
ジェトロ→日本貿易振興会
次期防→次期防衛力整備計画
自工会→社団法人日本自動車工業会
自算会→自動車保険料率算定会
私鉄総連→日本私鉄労働組合総連合会
自動車総連→全日本自動車産業労働組合総連合会
自販連→社団法人日本自動車販売協会連合会
自賠責保険→自動車損害賠償責任保険
ジャイカ→国際協力事業団
住管機構→住宅金融債権管理機構
車検→自動車検査
住専→住宅金融専門会社
銃刀法→銃砲刀剣類所持等取締法
重文→重要文化財
証券監視委→証券取引等監視委員会
生協→生活協同組合
税調→税制調査会
世銀→世界銀行（国際復興開発銀行）
ゼネコン →総合建設会社
ゼミ→ゼミナール、教授の指導の下で学生が共同して研究すること
全解連→全国部落開放運動連合会
全銀協→全国銀行協会連合会
全人代→全国人民代表大会
n全総→第n次全国総合開発計画
全中→全国農業協同組合中央会
全逓→全逓信労働組合
全農→全国農業協同組合連合会
全米連→全国米商連協同組合
全糧連→全国食糧事業協同組合連合会
全旅連→全国旅館環境衛生同業組合連合会
全労済→全国労働者共済生活協同組合連合会
全労連→全国労働組合総連合
ソナー→海中で超音波を発信し、その反響波により、距離や方向を測定する装置
体協→財団法人日本体育協
大検→大学入学資格検定
大証→大阪証券取引所
大店法→大規模小売店舗における小売業の事業活動の調整に関する法律
拓銀→北海道拓殖銀行
短観→企業短期経済観測調査
単産→単一産業別労働組合
地球サミット→国連環境開発会議
地銀協→全国地方銀行協会
地検→地方検察庁
地婦連→全国地域婦人団体連絡協議会
中医協→中央社会保険医療協議会
中期防→中期防衛力整備計画
中教審→中央教育審議会
中薬審→中央薬事審議会
中労委→中央労働委員会
長銀→日本長期信用銀行
朝鮮総連→在日本朝鮮人総連合会
調本→防衛庁調達実施本部
通産省→通商産業省
鉄建公団→日本鉄道建設公団
鉄鋼労連→日本鉄鋼産業労働組合連合会
電機連合→全日本電機・電子・情報関連産業労働組合連合会
電子協→社団法人日本電子工業振興協会
電事連 [電気事業連合会
電総研→電子技術総合研究所
道交法→道路交通法
東商→東京商工会議所
東証→東京証券取引所
動燃→動力炉・核燃料開発事業団
統幕→統合幕僚会議
同友会→社団法人経済同友会
特措法→駐留軍用地特別措置法
特金→特定金銭信託
独禁法→私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律
ナスダック→店頭銘柄気配自動通報システム（NASDAQ）
日医→日本医師会
日観連→日本観光旅館連盟
日教組→日本教職員組合
日銀→日本銀行
日債銀→日本債券信用銀行
日商→日本商工会議所
日展→日本美術展覧会
日米地位協定→日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約第六条に基づく施設及び区域並びに日本国における合衆国軍隊の地位に関する協定
日弁連→日本弁護士連合会
年防→年度の防衛・警備等に関する計画
農協→農業協同組合
脳死臨調→臨時脳死及び臓器移植調査会
農水省→農林水産省
2WD→2輪駆動
3C→車・クーラー・カラーテレビ、以前の三種の神器
3C→十分な給料・理解し合える・家事に協力的、最近の女性が望むといわれる結婚相手の条件
3D→三次元
3DCAD→コンピュータ支援立体物設計
3DCG→コンピュータで描く立体画像
3K→危険・きつい・汚い
3K→絶対温度3度
3PL→物流関係のシステム
4WD→4輪駆動車
401k→米内国歳入法401条k項
68SNA→1968年度版国民経済計算システム
93SNA→1993年度版国民経済計算システム
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